MicrosoftとBubbleがパートナーシップ提携！？拡大するノーコード需要

これまで、柔軟な開発ができるノーコードツールとして紹介してきたBubbleですが2022年7月に、Microsoft for Startupsとパートナーシップの提携を発表しました。

そこで今回は、2022年に入ってから急成長を続けているBubbleについて、改めて解説を行っていきたいと思います。

この記事の目次

Microsoft for Startupsの6つ提携企業のうちの1つに

Microsoft for Startupsは、スタートアップのビジネス全般をサポートし、「大企業、スタートアップ、マイクロソフト」の協業によって、あら有る業界の確変を目指す支援サービスのようなものです。

革新的なサービスを展開するスタートアップに対し、営業支援やマーケティング支援なども行っています。

2022年急成長のノーコードツールBubbleとは

これまでBubbleは、ノーコードで実用的な機能開発ができるツールとしてノーコード界隈で絶大な指示を得ていたツールでしたが、認知拡大などの施策がネックになっていました。

ですが、Bubbleは2015年にリリースされ、2017年には25万人（利用者）、2021年には100万人（利用者）、2022年で200万人（利用者）を獲得するなど目覚ましい進歩を見せています。
今後はMicrosoft for Startups のFounder’s Hub で利用可能になり、マイクロソフトの事業拡大に向けた支援を受ける可能性が高いことを見ると、これまで以上の利用者数の獲得につながるのではと思います。

また、ITエンジニア数は推計で約2,257万人と言われており、それに対してノーコードエンジニアの割合は8~10%程度と決して多くはないですが、成長率を鑑みると遅くとも1~2年後には15~25%ぐらいに到達し、採用活動も活発化していくのではと考えています。
実際に「Bubble 求人」と検索すると数件ノーコードエンジニアとしての求人を見ることができます。

さらに、「学習コストが低い→ITエンジニアのハードルが下がる→ITエンジニア不足解消への一助」、「開発が早く多くの人材を必要としない→業務効率化、DX戦略」、「開発フェーズにかかる大幅なコストカット→認知拡大などのマーケ戦略に予算を回せる」など。
ノーコードの強みは、働く人にとっては学習コストが低く、企業にとっては時間と金銭のリスクを最小限にできるため、双方にとっても利用するハードルが低いツールとなっています。

逆に、紹介型のSNSサービスなどが話題となった時期がありましたが、「新規ユーザーが参入しにくい」「閉鎖的空間で拡散されにくい」といった新規参入へのハードルが懸念となる事例などがありました。

ですが、Bubbleは無料で始めることができ、学習コスト面や費用期間などのリスクが低いので、導入のハードルが低いです。
さらに、マイクロソフトからの事業拡大に向けた支援を受ける可能性が高いので、市場の分かれ道と言われているキャズムを乗り越え、Bubbleでの開発が当たり前になる時代は目の前まで来ているのではと思います。